プラスチックごみの削減で世界を変えたい。

ソーダストリーム株式会社様

2022.01.20

世界45カ国で家庭用炭酸水メーカーを展開するソーダストリーム。約100年前にイギリスで創業して以来、プラスチックごみ削減という信念を軸に啓蒙活動を行ってきました。2018年、満を持して「プラスチック・ファイターズ」の立ち上げを全世界で発表。このアグレッシブなネーミングにどのような想いが込められているのか、日本での具体的な活動とは？　同社のマーケティング部長であり、プラスチック・ファイターズ日本代表の平野幸恵さんにお話をうかがいました。

「ペットボトルは50年前に登場した新素材。たちまち普及し、問題にも」

日本では一世帯あたり、年間約2000本のペットボトルが使用されています。当たり前のように手にするペットボトルですが、実は開発されたのは1970年前後という新素材。「安価で丈夫で軽い」という優秀な素材のため、わずか50年で全世界にたちまち普及しました。プラスチック素材は生活に欠かせないものですが、ペットボトルの難点は「ほぼ使い捨て」という点です。「リサイクルしているはず…」と思っていた方も、過半数が燃料としての活用だと聞くと驚かれるのではないでしょうか（2009年調べ）。
こうした使い捨てのペットボトルが海を漂い、海洋プラスチックごみ問題が叫ばれるようになってきました。近年は5ミリ以下に分解されたマイクロプラスチックによる環境汚染や健康被害へのリスクについても注目度が高まっています。

「『プラスチック・ファイターズ』の旗揚げは、南米のホンジュラスで」

プラスチックごみ問題の認知が進む中、当社では2018年に「プラスチック・ファイターズ」を立ち上げました。旗揚げの舞台は、中南米ホンジュラスのカリブ海に浮かぶ島。ここに世界45カ国からソーダストリームの幹部が集まり、地域のボランティアの方々と清掃活動を実施。さらにメディアにも同行していただき、報道をお願いしました。
40度を超える過酷な気候の中、マングローブの森や海岸を清掃し、48時間で約8トンものごみを回収。達成感に満たされていたその瞬間、衝撃的な事実を伝えます。「これは、世界でたった30秒で排出されるごみの量だ」と。2000人で拾い続けても追いつけない恐ろしい量のごみを排出しているという現実を、マスメディアを通じて発信するのが真の狙いでした。こうして「我々はプラスチック・ファイターだ。プラスチックごみと戦い、みんなで世界を変えましょう！」と小さな島で熱く意志表明することができたのです。

「5分で読める記事を発信し、ごみ問題への興味の入り口に」

「プラスチック・ファイターズ」の旗揚げ後は、各国のメンバーが国の課題に合わせて活動しています。日本では「ごみ問題への意識を高めるきっかけづくり」からスタート。「プラスチック・ファイターズ・ジャパン」のサイトを立ち上げ、5分で読めるごみ問題の関連記事を丁寧に発信しています。例えば「お菓子の個包装への罪悪感があるけれど、高齢者にとっては個包装のお菓子の物々交換が日々の楽しみである」というトピックスを取り上げるなど、多角的な視点を意識。ただごみを減らすのではなく、人や環境、社会にやさしく、豊かに暮らせる「エシカル」なマインドを育むきっかけになればと願っています。ニュートラルな立場で運営しているので、少しでも興味や行動喚起につながればうれしいですね。

「楽しい、ワクワクという気持ちがサスティナブルにつながる」

ソーダストリームの販売が日本でスタートした2011年頃、ペットボトルごみに対する問題提起は正直勇気がいるものでした。今はSDGsの機運もあり、「使い捨てのプラスチックを、使い過ぎない」というメッセージが広がりつつあると手応えを感じています。当社ではこれまで「ペットボトルの是非を問う公開ディベート」「渋谷の大型ビジョンジャック」といった派手でアグレッシブなイベントを様々打ち出してきたのですが、実際、報道される機会が年々増えて来ました。今後も「プラスチックごみと戦い、世界を変える」という信念のもとに、危機感だけでなく「楽しい、ワクワクする」提案も盛り込んでいきたいと思います。おしゃれなマイボトルのラインナップを増やし、水の補給所をまとめたアプリを記事で紹介するといった活動も私たちにできることのひとつ。なかでも毎年4月のアースデーでは世の中をあっと驚かせるイベントを開催し、ごみ問題に対して真正面から斬り込んでいくのが恒例です。ぜひご期待ください。

ソーダストリーム株式会社
マーケティング部長／ディレクター
平野幸恵さん

プラスチック・ファイターズ日本代表。
SHARPシンガポール支社 シニアビジネスデベロップメントエグゼクティブ、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン デジタルマーケティングプランナー、インテージ チーフストラテジックプランナーとしてコンサルティング部門の立ち上げを経て、現職。