TOP サスティナ・ニュース

リユース

ザンビアのこどもたちの足を守り続けて１３年 そごう横浜店 こども靴下取り 累計２０万足達成

そごう・西武では２００９年９月より各店に「こども靴下取りコーナー」を常設。使わなくなったこども靴をお客さまからお預かりし、国際協力 NGO ジョイセフを通じてザンビア共和国に届けています。この活動でこどもたちの足を寄生虫病や破傷風から守っており、２０２０年に全店合計１００万足を達成いたしました。そごう横浜店においては、本年５月で２０万足を達成いたしました。(value pressより。) この記事を読む

「リサイクル率日本一の町」大崎町のSDGs推進事業に企業版ふるさと納税を活用し寄付

株式会社ゲットイット（本社：東京都中央区、代表取締役：廣田優輝）は2022年3月3日、企業版ふるさと納税による鹿児島県大崎町への寄付を行いました。また、同自治体のSDGs推進事業に協力し、同自治体のIT機器を安全にリユース・リサイクルできる仕組みづくりをサポートする予定です。 この記事を読む

岩手県矢巾町、ウリドキ、エルテス、公民連携のリユース事業を実施

株式会社エルテスは、包括連携協定を締結している矢巾町にて、ウリドキ株式会社とリユース事業を展開し、公民連携によって矢巾町の「豊かな生活環境を守るまちづくり」を推進して参ります。そして、本事業はエルテスにとって2022年5月9日に発表した、“メタシティ構想”※1における「エネルギー」、「エコロジー」といった領域へつながる一歩となります。(Digital PR Platformより。) この記事を読む

山野楽器 音楽教室のピアノリユースでSDGsへの取り組み ピアノたちは続々新天地へ

株式会社山野楽器はSDGsの取り組みの一つとして行っている「Piano Stories 100 ～100台のピアノ物語～」 企画で、当選者の方々へ、ピアノのお届けを開始いたしました。山野楽器は、楽器の3R（「Reduce（リデュース）」、「Reuse（リユース）」、「Recycle（リサイクル）」）を推進しています。ピアノを受け取った方々のお喜びのご様子などを特設ページでもご紹介しております。(共同通信PR Wireより。) この記事を読む

福井県が「楽器寄附ふるさと納税」に「県」として初めての参画

株式会社パシュート、三重県いなべ市、株式会社マーケットエンタープライズが連携して開始した「楽器寄附ふるさと納税」（専用サイト https://www.gakki-kifu.jp/）に、福井県が「県」として初めて参画しました。福井県はふるさと納税を初めて提唱した自治体であり、楽器寄附ふるさと納税の「ふるさと納税の本質を捉えた取組み」に共感し、参画する運びとなりました。(PR TIMESより。) この記事を読む

リユースの力で、持続可能な循環型のまちづくりへ。全国展開へ向けたモデルケースを構築

株式会社エルテス(代表取締役︓菅原貴弘、以下「エルテス」)は、紫波町及びウリドキ株式会社（代表取締役：木暮康雄、以下「ウリドキ」）と包括連携協定を締結し、公民連携によって紫波町の「循環するまちづくり」を推進して参ります。(Digital PR Platformより。) この記事を読む

持続可能なまちづくり「ゼロ・ウェイスト」が人を呼び、観光地としての魅力に

徳島県の山間部にある上勝町は、人口1500人に満たない町ながら、まちづくりの先進性で国内外から注目を集めています。SDGsが世界的に提唱されるなか、上勝町は「ゼロ・ウェイスト（ごみをゼロにする活動）」を中心としたまちづくりを推進。それが観光地としての魅力にもつながり、欧米圏で人気の旅行ガイドブック『ロンリープラネット』にも上勝町が紹介されました。(日本政府観光局HPより。) この記事を読む

陶磁器メーカーのニッコー、国内初の循環型経済をデザインするグローバル・アワードで二部門受賞

ニッコー株式会社は1908年の創業以来100年以上にわたり陶磁器づくりに取り組んできたメーカー。原料の調合から最終工程に至るまで、一貫して石川県の自社工場で生産を行なっている。同社は2021年4月に原料調達から製品デザイン、物流、製品利用、回収にいたるバリューチェーン全体において、よりサステナブルで循環型の事業の実現を目指す「NIKKO Circular Lab」を立ち上げた。(table sourceより。) この記事を読む

墨田区とリユースプラットフォーム「おいくら」が実証実験へ　捨てない不要品処分で粗大ごみ削減を

東京都墨田区と株式会社マーケットエンタープライズは、地域社会における課題解決を目的とした連携による実証実験を行います。この実証実験に先立ち、12月24日より墨田区ホームページ内においくらの情報が掲載され、そこから直接不要品の一括査定申し込みが可能となりました。2022年1月4日より、本実証実験によって、不要品を廃棄物として捨てるのではなく、再使用する仕組みを事業として構築し、墨田区の粗大ごみの削減を目指します。(株式会社マーケットエンタープライズHPより。) この記事を読む